業界として考えるべき介護職員の腰痛対策

業界として考えるべき介護職員の腰痛対策

介護職は肉体を酷使する職業です。建築業や農業などと同じように、体を使って仕事をします。要介護者の入浴や排泄の介助、身の回りの世話など、担当する要介護者が多ければ多いほど、体を使って仕事します。

このため、腰痛を患っている人が多く、それが原因で退職を余儀なくされる人も少なくありません。

厚生労働省が行った調査では、2011年の社会福祉施設における休業を伴う腰痛の八千件数は、なんと1002件にも上るそうです。これは10年間で2.5倍以上になっている数字で、いかにたくさんの介護従事者が腰痛に悩まされていることがわかります。

この状態を受けて、厚生労働省は2013年の6月に「職場での腰痛予防対策指針」を約20年ぶりに改定しました。そして、福祉用具などを積極的に活用して、腰痛の予防するように働きかけるようにしました。

具体的には、人の力だけで要介護者を持ち上げる動作を原則禁止として、リフトなどの用具を活用するなどのルールが盛り込まれています。

しかし、介護福祉施設では、このような福祉器具が万全に整っているわけではありません。場所によっては準備されていないところもありますし、在宅介護の現場では、どうしても腕力が必要になってしまいます。

このため、介護職員の腰痛を防ぐためには、各職場が一丸となって、そして介護職員同士が協力し合って腰痛の予防を心がけることが大切です。

ポイント1 福祉用具を積極的に導入する、そして活用する

ポイント2 どうしても要介護者を人力で抱え上げなければならない時は、2人で行う

ポイント3 腰痛にならないための動作や姿勢を指導する

ポイント4 万が一腰痛が発生した場合は、無理をしないで申告し、早期に食い止める

このようなことを実践していくことで、介護職員の腰痛の予防していくことは十分に可能です。

もし職場として腰痛対策が行われていない場合は、自らが率先して腰痛対策の大切さを呼びかけていきたいですね。

 

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